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液状化現象への対策は?地盤改良工事のメリット・デメリット

はじめに
地震発生後、懸念されるのが液状化現象による避難の妨げです。
津波の危険もある中、液状化によって崩れた道路を避難するのは時間を要し、危険もあるでしょう。
少しでも液状化現象への対策ができれば、地震が起こった際に多くの命と生活が救われるかもしれません。
今回は、液状化現象への対策について解説します。
液状化現象の対策「地盤改良工事」
液状化現象への対策として、個人でできる主なものに地盤改良工事があります。
地盤改良工事には、代表的な3つの工法がありますので、詳しく解説していきます。
浅層混合処理工法(表層改良工法)
浅層混合処理工法とは、地盤の浅い部分(2m以内)にセメント系固化材を混ぜ、地盤を強固にする工法です。
道路や建築物の基礎、大型重機の仮設足場等などで多く使用されており、費用が安くて工期が短い、狭い土地でも施工が可能など、メリットが大きい工法になります。
ただ、地下水位が高い地盤や急勾配の地盤では施工ができません。
深層混合処理工法(柱状改良工法)
深層混合処理工法とは、浅層混合処理工法よりも軟弱地盤が厚い場合に適用される工法です。
セメント系固化材と水を混合した「スラリー」と呼ばれるものを注入し、柱状の補強体を埋設します。
概ね2m以上の深さで地盤改良が必要な際に施工され、大きな機械を使用すれば中層の建物まで支持できます。
地下水位が高い場合や土質が酸性である場合、施工ができないため工事前に調査が必要になります。
鋼管杭工法
軟弱地盤が厚い場合に適用される工法で、N値(※)15以上の硬質地盤に杭を打ち込みます。
六価クロム発生のリスクがなく、地盤の強度が高まるため、高い建物・重量のある建物にも適用できる工法です。
N値15以上の地盤が2m以上連続していなければならないため、支持層がない場合は施工できないというデメリットはあります。
※ボーリングで地盤に30cm貫入するのに必要な打撃回数。
注入工法
注入工法とは、薬液・グラウト(固結剤)などを注入することで、注入圧で傾きを解消する工法になります。
こちらは、他の工法と違い、液状化現象の被害を受けてから施工する工法です。
液状化現象対策をするメリット・デメリット
液状化現象への対策をするメリットとデメリットについて解説します。
検討している方は、ぜひ参考にしてみて下さい。
液状化現象対策のメリット5つ
液状化対策をするメリットは以下の5つが挙げられるでしょう。
メリット | 理由 |
---|---|
建物の安全性の向上 | 地盤が安定するため、建物の傾斜・不同沈下などによる倒壊のリスクが低減する |
資産価値の向上 | 建物の耐久性が向上すると判断され、かつ被害も軽減されるため資産価値が上がる |
災害発生後の補修費用を抑える | 建物の傾斜等による補修が防げる |
ライフラインの破損リスク低減 | 水道管・ガス管などの破損リスクが低減することで、災害後に補修費用が低減できる |
災害発生後の早期復旧 | 建物・ライフラインの補修が軽微で済めば、日常生活を送れる最低限の準備が整うのが早い |
対策をすることで安全性が高まることはもちろん、災害後の補修費用等も低減できるのが大きなメリットでしょう。
また、災害後でも建物が崩れる心配が少なくなり、資産価値が向上するという点もあります。
液状化現象対策のデメリット
液状化現象対策をするデメリットは以下の3つです。
デメリット | 理由 |
---|---|
費用が掛かる | 安価であっても数十万円~数百万円かかる |
施工できない条件がある | N値15以上の硬質地盤がないと施工ができない、土質、地下水位など |
長期的な維持管理が必要 | 定期的な管理が必要な工法もある |
一番気になるデメリットは費用面ではないでしょうか?
浅層混合処理工法であっても、数十万円から数百万円は掛かりますし、坪数や地盤によってさらに費用が掛かる可能性もあります。
また、すべての土地で地盤改良工事ができるわけではないのもデメリットといえるでしょう。
ただ、費用が安いからといって業者を選ぶのはおすすめしません。
どの工法でも施行者の技術力が必須になりますので、実績があり信頼できそうな業者を選びましょう。
各社ホームページやパンフレットなどで実績等の紹介もしていますので、一度チェックしてみてくださいね。
まとめ
今回は、液状化現象の対策について解説しました。
液状化現象は、起こりやすい地域、地質などがはっきりわかっています。
もし、居住場所や勤務場所が液状化しやすい地域だった場合、なるべくリスクの少ない避難経路を選んでおきましょう。
また、そういったリスクのある場所に建物を建てる場合は、今後の地震対策として、地盤改良工事の検討をしておくのがおすすめです。
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