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乾燥注意報は火災に注意!発表基準や湿度について徹底解説!

乾燥注意報は火災に注意!発表基準や湿度について徹底解説!

はじめに

寒い時期になると、天気予報でよく「乾燥注意報」が発令されているのを見かけますよね。

「肌が乾燥する」「感染症が流行りやすくなる」という判断基準にしている方も多いと思います。

しかし、乾燥注意報はそれ以外に、空気の乾燥によって火災の危険が高まっている場合にも発表されるのです。

今回は、乾燥注意報について詳しく解説していきます。

「乾燥注意報」とは?

乾燥注意報とは、空気が乾燥しやすい冬場で、火災危険が増大した場合に気象庁から発表されます。

ここでは、乾燥注意報について詳しく解説します。

乾燥注意報は火災危険が増大すると予想される場合に発表される

乾燥注意報は、空気の乾燥により火災や火災延焼危険が大きくなると予想される場合に発表されます。

空気中の水蒸気量と風速などを考慮して発表され、地域によってその基準値はさまざまです。

乾燥注意報が発表された場合の注意点

乾燥注意報が発令されている場合に、最も注意すべきは火災危険です。

特に、乾燥注意報が発令されるのは寒い時期ということもあるため、暖房器具の取扱いには十分注意が必要です。

・灯油ストーブ・ファンヒーター
・ガスコンロ・ストーブ
・電気ストーブ

上記のような暖房器具を使用する際は、周囲に可燃物を置かないことはもちろん、軽くて飛ばされやすいものは上に重しを置くか、きちんとしまっておくようにしましょう。

また、暖房器具周辺に洗濯物を干す方も多いと思いますが、人の動きで動く空気で洗濯物が落ちることは珍しくありません。

良く乾くし、室内の加湿にもなると一石二鳥ではありますが、毎年洗濯物が原因の火災は発生していますので止めておきしょう。

乾燥注意報の基準となる「最小湿度」と「実効湿度」とは?

乾燥注意報の基準は、最小湿度と実効湿度、その他要因を含めて判断されます。

湿度

空気中に含まれる水分量の割合を「湿度」といい、以下の2種類あります。

相対湿度:水蒸気量とそのときの気温における飽和水蒸気量(空気中に入る水上機の最大量)との割合を表したもの

絶対湿度:空気中に含まれる水蒸気量そのものを表したもの

通常、湿度と言われると相対湿度のことを指します。

気温が高くなれば飽和水蒸気量は増え、気温が低ければ飽和水蒸気量は減ります。

冬は湿度自体が高くとも夏に比べると空気中の水分が少ないため、「冬は乾燥して火災が起こりやすい」というわけです。

最小湿度

最小湿度は、1日のうち最も小さい湿度のことを指します。

0時~2359分の間で観測され、最高気温が観測される14時~15時頃に最小湿度が観測されることが多いそうです。

実効湿度

実効湿度は、木材の乾燥の程度を表す指数で、当日及び前日の相対湿度の平均から算出されます。

さらに正確性を上げるため、数日前からの湿度を考慮に入れて算出することもあります。

実効湿度が5060%以下になると火災の危険性が高まるので、火の取扱い及び火災発生時の延焼には注意が必要です。

乾燥注意報が発令される基準

乾燥注意報が発令される基準は地域によって違いがあります。

地方 基準
北海道 最小湿度30~35%、実効湿度60~65%
東北 最小湿度30~45%、実効湿度60~67%
風速7~10m/s など
関東甲信地方 最小湿度20~35%、実効湿度50~65%
東海地方 最小湿度25~30%、実効湿度50~60%
北陸地方 最小湿度30~40%、実効湿度65%
近畿地方 最小湿度35~40%、実効湿度60~70%
中国地方 最小湿度35~40%、実効湿度60~65%
四国地方 最小湿度35~40%、実効湿度60%
九州北部地方(山口県含む) 最小湿度40~50%、実効湿度60~65%
九州南部・奄美地方 最小湿度40~50%、実効湿度65%
沖縄地方 最小湿度50%、実効湿度60%

北海道から東海地方の比較的気温が低い地域では、最小湿度は低く、北陸地方から沖縄地方にかけて徐々に高くなっているのがわかります。

また、本当よりも離島など海に囲まれた場所の方が、基準値が高くなる傾向にあります。

それに加え、東北地方では風速や継続する時間なども考慮して乾燥注意報が発令されるのです。

まとめ

今回は、乾燥注意報について詳しく解説しました。

乾燥注意報は、火災が起こりやすく、火災発生時に延焼危険も高まっている状態ですので、特に火の取扱いには注意しましょう。

「ちょっと目を離しただけ」「これぐらいなら大丈夫」が火災に繋がります。

本記事を参考に、冬場の火災に警戒しましょう。

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