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南海トラフ地震の震度は?津波は?地域別の想定を解説

南海トラフ地震の震度は?津波は?地域別の想定を解説

はじめに

南海トラフ大地震において、自分の地域は大丈夫なのか、どれくらい揺れるのか、津波は来るのかというのは大いに関心がある事柄だと思います。
南海トラフ沿いで大きな被害が予想される静岡県、愛知県、三重県、和歌山県、高知県などを含め、どの地域にどれくらいの津波が予想されるのか、震度はどれくらいかについて解説していきます。

【地域別】予想される最大震度と最大津波高

南海トラフの地域別の予想震度を各地域別に解説していきます。
自分の居住地域や通勤地域がどれくらいの被害想定なのか、ぜひチェックしてみてください。

北海道~東北地方:被害想定無し

北海道から東北地方は被害想定されていません。
しかし、福島県、宮城県、秋田県でも揺れが観測される可能性はあります。
福島県では最大深度4が予想される地域もありますので、災害への備えはしておきましょう。
大規模な被害が予想されていない地区では、被災地域へのサポートや代替地として受け入れ準備も計画されています。
災害時にどういった対応をするのかを話し合っておくのもいいでしょう。

関東地方:最大深度6弱、津波31m

茨城県 最大震度4 最大津波高4m
栃木県 最大震度5強 津波なし
群馬県 最大震度5強 津波なし
埼玉県 最大震度5強 津波なし
千葉県 最大震度5強 最大津波高11m
東京都 最大震度5強 最大津波高31m(新島村)
神奈川県 最大深度6弱 最大津波高10m

関東地方は、千葉県、東京都、神奈川県に大きな津波の到来が予想されます。
特に東京都島しょ部では、大津波が予想され、厳重な警戒と備えが必須になります。

中部地方:最大震度7、津波33m

新潟県 最大震度5弱 津波なし
富山県 最大震度5強 津波なし
石川県 最大震度5強 津波なし
福井県 最大震度5強 津波なし
山梨県 最大震度6強 津波なし
長野県 最大震度5強 津波なし
岐阜県 最大震度6強 津波なし
静岡県 最大震度7 最大津波高33m(下田市)
愛知県 最大震度7 最大津波高19m

中部地方は、すべての県で震度5弱以上となっています。
特に、愛知県と静岡県で震度7に加えて大津波が予想されています。
震源に近いこともあり、津波到達までの時間も短いため、揺れを感じたらすぐに避難できるよう、日頃から備えと避難経路の確認をしておきましょう。

近畿地方:最大震度7、津波27m

三重県 最大震度7 最大津波高27m(鳥羽市)
滋賀県 最大震度6強 津波なし
京都府 最大震度6強 津波なし
大阪府 最大震度6強 最大津波高5m
兵庫県 最大震度7 最大津波高9m
奈良県 最大震度6強 津波なし
和歌山県 最大震度7 最大津波高18m

近畿地方は、すべての県で震度6強以上と予想されています。
強い揺れに加えて、20m前後の津波が予想されるため、日々の備えや早期避難を見据えた体制作りなどが重要になってくるでしょう。

中国・四国地方:最大震度7、津波34m

鳥取県 最大震度5強 津波なし
島根県 最大震度5強 津波なし
岡山県 最大震度6強 最大津波高4m
広島県 最大震度6強 最大津波高4m
山口県 最大震度6強 最大津波高5m
徳島県 最大震度7 最大津波高24m(海部郡美波町)
香川県 最大震度7 最大津波高5m
愛媛県 最大震度7 最大津波高21m(西宇和郡伊方町)
高知県 最大震度7 最大津波高34m(土佐清水市/幡多郡黒潮町)

中国地方は最大震度6強、四国地方は4県すべてが震度7と予想されています。
特に高知県は最大津波高34m、津波の到達時間も数分という短さです。
四国地方の方は、強い揺れを感じたら必ず避難を始めましょう。

九州地方:最大震度7、津波17m

福岡県 最大震度5強 最大津波高4m
佐賀県 最大震度5強 津波なし
長崎県 最大震度5強 最大津波高4m
熊本県 最大深度6弱 最大津波高4m
大分県 最大深度6強 最大津波高15m
宮崎県 最大震度7 最大津波高17m
鹿児島県 最大深度6弱 最大津波高11m
沖縄県 震度予想なし 最大津波高5m

九州地方は、太平洋沿岸の県で大きな津波が予想されます。
また、沖縄では震度予想はないものの、津波が到達する可能性が高いため、避難準備は整えておくべきでしょう。

まとめ

今回は、南海トラフ地震における地域別の震度と津波の高さについて解説しました。
北海道や東北地方を除き、すべての都府県で揺れを観測し、津波への警戒が必要になってきます。
もちろん、北海道や東北地方でも揺れを感じる可能性もあります。
南海トラフ地震が起こったとき、命を守るためにできることは、地震に向けて備えておくことです。
まずは命を守るための行動をすること、そのための体制づくりに力を入れることが一番の対策です。

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